なので結論としては、Ａｉ読影研修会は日本医師会が主導してくれ、放射線学会、Ａｉ学会と協賛で実施していく方向になりそうです。

　これで、これまでの私の主張が正鵠を得ていたことが判明しました。

　Ａｉをメインに扱うのは放射線学会と、臨床医の集まりである日本医師会であって、解剖関連学会ではないということです。

　病理学会も法医学会も、Ａｉには興味がなく、解剖をもり立てていきたいだけなのです。それなのに法医学会が、独自路線で死後画像を扱う姿勢を明らかにしているのは、大変危険な兆候です。

　放射線学会が推奨する研修会に、法医学会が消極的なのはなぜか。Ａｉ読影研修会に協力、あるいは参画しようという姿勢に乏しいのはなぜか。

　理由は簡単です。法医学者が扱う「死後画像」は、Ａｉ（死後画像診断）では都合が悪いのです。そのふたつは一体何が違うのか。法医学者が扱う「死後画像」には、Ａｉと違って、「診断」という二文字が抜け落ちています。

　そう、「診断する」ということが、法医学者にはできないのです。

　そもそも、画像診断の専門家である放射線科医が、特別な研修をしないと読影できないと考えているような特殊な画像診断を、どうして画像診断の素人の法医学者が、研修もせずに診断できるのでしょう。

　理由は簡単で、彼らは死後画像を「診断」するつもりがないからです。だから、こうした研修制度に参画することは彼らにとって都合が悪いのです。

　法医学会担当理事が、代理も出さずに欠席した、ということは、法医学会全体が、そのように考えていると思われても仕方がありません。

　そうして、画像診断の素人である法医学者が、警察関連の死後画像を扱っていく。そこにはおそらく膨大な冤罪が表沙汰になることなく含まれていくことでしょう。