さて、この案件で颯爽と登場したのがAiです。最終的に１１月３日、愛知自慢の医師会の解剖システムでこの男児は解剖されることになったのですが、その前日、遺族の強い希望でAiが行われました。遺族は、千葉大学医学部付属病院Ai センターの山本副センター長に、その画像読影のコンサルトをしたのです。
　これは遺族が望んだことであり、つまりAi センターとは遺族の要望に応えるために重要な医療安全システムだ、ということです。
　Aiの読影により、おそらく死因は医療事故に起因するものではないだろう、という結果が遺族に伝えられ、それで遺族の方はずいぶん安心されたということです。その後、解剖されたのですが、一月経ったテレビ放映日になっても、まだ解剖結果は遺族には伝えられていない、とのことです。
　Aiを行えば解剖結果をまたずに、遺族にある程度満足してもらえる、ということはいえる。これこそ究極の、医療現場の信頼を取り戻す手段ではないでしょうか。そして、現実の医療現場が何より必要としていることではないでしょうか。
　みなさん、考えてみて下さい。名古屋大学医学部付属病院の一件で、医療の信頼を取り戻したのは、Ai でしょうか、それとも解剖制度だったのでしょうか。

　このニュース報道で東大法医学教室の方が、「解剖結果がもっと早く遺族に伝えられていれば医療裁判は減っただろう」というアンケート結果について発言していたのには、笑いました。ならばさっさと司法解剖結果を遺族に「迅速に」伝える努力を、法医学会挙げて行えばいいのに。そういうと、すぐ法医学教室は人が足りないなどと言い訳し、予算をつけろと恫喝するわけですが。司法解剖謝金はここ数年で十倍以上に増額されていますが、司法解剖結果が迅速に遺族や医療現場に伝えられるようになったという話は、とんと聞きません。法医学会は人員不足だというキャンペーンばかりに夢中で、足元の司法解剖の迅速な実施ということに関してまったく進まないのは、一市民としてがっかりします。何しろこのアンケート、おそらく一年以上前の法医学会で発表された内容だと思われるからです。まずやらなければならなくて、しかも自助努力でできそうなことはさっさとやる。それが大切でしょう。そうしなければ、市民は法医学会の主張を支持しないでしょう。

　先日、「医学のあゆみ」という古くからの権威ある雑誌の2009年11月28日号で、「Autopsy imaging ----その長所と限界」という特集号が組まれていました。責任担当者は、東京大学病理学教室の深山正久教授と、同大学放射線診断学教授の大友邦教授。どこかで見覚えがある名前（笑）。どうやら私の言動は、深山教授の学術活動にはまったく支障をきたさず、実害はなかったようです。何しろ業績ゼロで専門外領域の方が、いまや「医学のあゆみ」という雑誌の「Autopsy imaging 」のコーディネーターを勤めることができるようになったんですから。
　法医学分野からは九州大学池田教授、大阪大学飯野先生、救急分野からは都立墨東病院の濱邊部長、など、自施設でAiを行っていない方々がAiの総論を論じています。
　中でも興味深いのが、「医療安全管理の立場からみたAutopsy imaging」という重要な部分を担当した上田祐一先生です。名古屋大学病態外科学講座、心臓外科学の教授らしいです。なんとこの事案を起こした名古屋大学の、まさに医療安全を担当されている先生だったのです。しかも自施設でAiの経験がないにも関わらず、「医療事故のなかでは（中略）解剖を施行しても診断確定は困難なことも経験していることから、Aiにも限界があることは容易に想像がつく」などと、「想像」で問題を論じています。
　現実は、名古屋大学医学部で医療事故を疑われた症例で、Aiは医療の信頼回復のために大変重要な役割を果たしたことを改めて公式の場で表明し、経験不足で他領域の学術に関し「想像」というコメントを公にした点に関し、きちんと総括していただきたいものです。もしも医療従事者や医学者としての基本をご存じであるのなら。